病院の歴史

戦後復興とともに自動車関連産業は大いに躍進し、刈谷市の人口の増加とともに総合病院の開設を市民は希求していた。昭和37年3月7日医療法人豊田会創立総会にて、刈谷市と豊田系7社(豊田自動織機製作所〈現:豊田自動織機〉、日本電装〈現:デンソー〉、トヨタ車体、愛知工業〈現:アイシン精機〉、豊田工機〈現:ジェイテクト〉、民成紡績〈現:トヨタ紡織〉、愛知製鋼)および7社健康保険組合による医療法人豊田会の設立が承認され、初代理事長には石田退三が就任した。

現在当刈谷市を中心とした近郊には総合病院的な医療機関がないので豊田系七社の従業員並びに家族及び一般市民よりも数年前から総合病院設置の要請が高まり、各種団体間においてもいろいろと検討されていた次第である。
このときに当り、刈谷市在中の豊田系七社においては総合病院の設置を痛感しここに新設の意を固めた次第である。
又豊田系七社に属する各健康保険組合においてもこの趣旨に賛同し、監督官庁の許可を受けて病棟を造り、これを全面的に委託経営することとし、又刈谷市役所も議会の決議を経て5,400坪の土地を無償貸与するという三者合体の総合病院建設が決定したのである。
この病院は、一般市民並びに会社従業員及び家族その他近郊の国民全般に亘り利用できる公共性を持った全科病院とし、拡く一般国民の保全に、また社会のためにもいささかなりとも貢献し得ればと存じ病院及び准看護婦養成所の建設経営に踏切った次第である。
以上の性格からみて開設者を法人とし、医療法人豊田会の事業とした。
(原文のまま)

石田退三を理事長とする医療法人豊田会は、早速に刈谷豊田病院の建設に着手、昭和38年3月1日、72歳の古居亮治郎を病院長として刈谷豊田病院が開院した。地下1階地上5階建ての鉄筋コンクリート造り、診療科目は内科・外科などの10科、病床数200床、職員148人、最新式の医療器具を用いて診療や治療にあたり、1日の平均外来患者数400人と、当時においては斬新な病院として高い評価を得た。
刈谷豊田病院は、近代的な病院をつくり地域医療に尽くしたいという情熱を傾けた古居病院長の思いと、「この病院を通じ、市民の皆様並びに一般社会のために、わずかなりとも貢献できれば誠に幸甚と存ずる所であります」(「病院だより」第1号)という石田理事長の思いを実現させたものである。病院の理念は「社会貢献」と「患者第一主義」。「常に患者の皆さまにとって良い医療とは何かという視点に立ち、快適な療養環境の整備と高度医療機器の積極的導入、スタッフの充実により、安全で質の高い医療サービスの提供」に努めることになる。なお、翌年には病床数が258床に増床された。

昭和44年4月に東病棟(旧1棟)を開棟し、一般病床数は320床になった。以降昭和46年に東病棟(旧1棟)を増床し人工腎透析室が移設され375床に、昭和55年にも東病棟(旧1棟)を増床し436床、昭和56年にはCCU、CT、血管造影撮影室など最新の設備を誇る3棟が開棟され518床に、昭和58年には伝染病床30床を増やし、病床数561床の規模となった。昭和55年には広域第二次救急病院に指定されている。こうした増床に伴い医療スタッフも充実がはかられた。昭和58年1月には刈谷総合病院と名称を変更、名実ともに地域医療の中心として機能することになった。
昭和45年からは職員間の意思の疎通をはかり、情報を共有する手段としてB5判4ページの「病院だより」を発刊した。これによると囲碁や野球部などの互助会クラブの活動、スポーツ大会や慰安旅行など、職員の福利厚生面の充実が窺える。のちに「病院だより」はA4判でカラーページも配した季刊誌になり、多いときは36ページ立てとなった。平成14年の113号からは「SEASON」とタイトルを変更、号を重ねて平成26年4月には第161号を刊行している。
病院規模が大きくなるに伴い、医療の高度化と専門性に優れた知識や技量、経験をもつ医師の在籍が多くなった。これにより刈谷総合病院は徐々に各学会の認定施設となっていった。昭和58年の整形外科学会をはじめとして眼科学会、消化器内視鏡学会、小児科学会、泌尿器科学会、麻酔学会、耳鼻咽喉科学会、消化器病学会、脳神経外科学会などである。医療の専門性をさらに究め研鑽が積まれることになった。看護の面では昭和63年に基準看護に特三類看護(2対1:患者2人に対して看護職員1人が雇用されている)の承認を1棟3階と2棟3階で得、より良い看護の提供が認められた。
昭和58年2月には第1回院内研究発表会が開催された。診療科以外の部署からも発表があり、問題意識と成果の共有がはかられた。
また、新しい手技や機器の導入により、提供する医療サービスが一段と充実した。昭和59年には高気圧酸素治療を開始、昭和61年には放射線治療装置の使用が認可、翌年、在宅酸素療法指導管理が承認され、平成元年には体外衝撃波腎尿管結石破砕施設の使用が許可された。

昭和55年4月、豊田准看護婦学院は豊田准看護学院に名称を変更した。昭和58年には私立専修学校の認可を受け、各種学校から医療高等課程准看護学科の刈谷准看護高等専修学校となった。中学校卒業者を対象に修業年限は2年、卒業と同時に国家試験の受験資格が与えられる。第1回入学式は4月4日に行われ、34人が入学した。
専修学校は実践的な職業教育、専門的な技術教育を行う教育機関である。発足当時は専任教職員4人(昭和60年より5人)、兼任講師45人(昭和60年より80人)の体制であった。医師や看護婦の指導で専門科目を、教養科目として英語・国語・数学・社会・体育を学んだ。入学式、戴帽式、夏期鍛錬や研修旅行、球技大会などが開催され、学生たちは学校生活を楽しみつつ勉学に励んだ。

1970年代にコンピューターが登場して以来、IT(情報技術)の進展は目覚ましく、事務作業のOA(オフィス・オートメーション)化が進められた。
刈谷総合病院では昭和58年4月、コンピューターシステム導入のためEPD準備室を設置した。翌年1月にコンピューターによる外来の医事業務が本格稼働、同年4月からは病棟医事業務もコンピューターで処理することになった。昭和60年から薬品在庫管理、用度業務、ファクシミリやワードプロセッサの導入、昭和62年には職員給与計算事務の電算化、固定資産のシステム運用を開始、部門別原価計算、病歴や薬剤、給食管理システムの開発を手がけるまでになった。こうした取り組みが後のIT化推進の基礎となった。

平成5年10月18日〜23日の1週間、開院30周年記念行事を3棟の会議室などで行った。30年の歩みの写真展をはじめ医療相談、介護用品の展示、講演会など多彩な催しを開催、時には200人を超える地域住民が訪れ、地域と病院との絆を強めた。翌年3月には『刈谷総合病院三十年誌』を発行した。
平成6年5月30日、第4代理事長白井武明のあとを受けて、第5代理事長に豊田芳年が就任した。当時豊田は豊田自動織機製作所の社長を務めていたが、その手腕を豊田会でも発揮することになる。平成5年6月30日に第3代病院長の小谷彦藏が退任、7月1日付で第4代病院長に鈴木貞輔が就任、「全員参加の病院運営」を掲げ、病院運営にあたった。
平成9年5月1日付で第5代病院長に川島吉良が就任、「信頼される一流の病院」を目指していたが同年12月3日に逝去、病院長代行に宇佐見詞津夫が就いた。翌年6月1日付で第6代病院長に粟屋忍が就任、救急から在宅介護まで地域の要望に応える医療を推進した。平成14年6月1日には第7代病院長となる小林正が就任したが、翌月8日に急逝。直ちに鈴木克昌が病院長代行を経て同年12月1日付で第8代病院長に就任、「真に誠意をもった対応」を呼びかけた。

平成7年10月、訪問看護室を発展的に解消し、当院の敷地内に刈谷訪問看護ステーションが新たに発足した。自宅で過ごしたいという患者の希望に応えたものである。専門職が訪問し、健康状態の観察、日常生活の介助、入浴・排泄の介助、栄養指導やリハビリテーション、ターミナルケアなど、現在も24時間連絡体制で在宅療養の患者を支援している。発足当時、スタッフは4人であった。
また、平成8年4月、当院の診療棟1階に刈谷在宅介護支援センターが開設された。自宅で暮らす高齢者などの要介護者と介護している人の支援業務を担っている。高齢化社会を見据え平成12年に施行された介護保険法に沿う施策として、介護認定で要支援と認定された人が利用できるサービスを行っている。
また、医療法人豊田会は刈谷地区での医療福祉に貢献することを目的に、平成11年1月、100床を有する老人保健施設ハビリス 一ツ木を開設した。老人保健施設として療養高齢者の家庭復帰を支援している。同年12月には居宅介護支援事業者の指定許可が下り、刈谷在宅介護支援センターと一ツ木在宅介護支援センターが該当施設となった。
この施設は、平成9年9月に刈谷市一ツ木町において地鎮祭が行われ、1年半をかけた建築工事が始まった。鉄筋コンクリート造り5階建て、延べ床面積は7,266m²、個室・2人室・4人室の病室計41室と食堂、リハビリテーションを行う機能訓練スペース、ボランティア室、研修室、在宅介護支援コーナーを設けた。一人当たりのベッド専有面積11.5m²は、ゆったりとしており、国内でも屈指の広さである。医師1人、看護・介護職員37人、リハビリスタッフ2人(うち1人は兼務)、相談員3人、その他5人(事務4人、薬剤師1人)でのスタートであった。
平成12年4月に介護保険法の施行を受けて、老人保健施設ハビリス 一ツ木は介護老人保健施設ハビリス 一ツ木と名称を変更した。

平成7年1月、刈谷社会福祉協議会の協力を得て当院でのボランティア活動を行う「ゆうあいの会」が発足した。揃いのピンクのエプロンがトレードマーク。病院ボランティア委員会と連携して患者案内などの活動をする。具体的には車椅子の介助、初診の申し込み案内と手伝い、各科の案内など、戸惑う来院者へのサポートを行う。病院業務がスムーズになって、来院者にはもちろんボランティア自身も社会に役立っているという生きがいを得られ、好評である。

刈谷市東部地域における医療の充実をはかるため、平成9年4月1日、刈谷総合病院附属東診療所を開設した。川島吉良常勤顧問を所長に16人のスタッフで診療にあたった。
急速な高齢化の進展で高度化・複雑化する医療ニーズに応え、効率的・機能的な医療施策を展開するために療養型病床群を設置することとし、平成10年11月1日、東分院(療養型病床群)設立準備委員会が設置された。平成12年4月、100床の療養型病床を備えた刈谷総合病院東分院が開院した。慢性期医療を担い、長期入院を必要とする患者への安心な療養環境を提供する。急性期医療は刈谷総合病院、慢性期医療は東分院、家庭復帰に向けて良質なケアと生活リハビリテーションを行うハビリス 一ツ木、在宅医療は刈谷訪問看護ステーション・在宅介護支援センターがそれぞれ担当するという機能分担が確立した。こうした機能分担により高齢者医療の充実が実現した。東分院の開院に伴い刈谷総合病院附属東診療所は廃止された。
平成14年5月には東分院に50床の透析センターが開設された。

また、職員数は917人から1,429人と1.5倍の数となった。
こうした病院機能の充実が評価され、平成19年3月災害拠点病院、平成22年6月愛知県がん診療拠点病院、平成23年3月愛知DMAT指定医療機関、平成23年4月救命救急センターに指定、平成24年4月DPC対象病院(II群)の適用を受けた。
現在、急性期病院としての医療提供の環境が整い、方針に掲げた全国トップレベルの病院へ着実に前進している。

平成15年11月、新診療棟の完成後間もなくして、現在の電子カルテシステムのベースとなるオーダリングシステムが稼働した。各診察室・病棟にパソコンが設置され、手書き伝票によるオーダは全てパソコンより入力することになった。また、臨床検査科・薬剤科・放射線技術科などの各部門システムも整備され、オーダ情報を基に効率よく処理されるようになった。これにより、業務処理効率が格段に向上し、診察終了後の会計・薬待ち時間が大幅に短縮され、患者サービス向上につながった。
そして平成18年1月、他の医療機関に先駆けて電子カルテシステムが導入された。既にオーダリングシステムが稼働していたこともあり、スムーズに電子カルテシステムへの移行を完了した。当院の電子カルテシステムは約40にわたるシステムを統合し、大学病院にも匹敵する大規模統合システムを構築した。電子カルテシステムを中核として、各種検査・画像診断・薬剤・手術・給食・ICU・診断書・分析などの医療情報の各システムが連動、メーカーの異なるシステムをシームレスに連結し、患者情報・診療記録・依頼情報・結果情報などの共有を円滑に行うことで、高度な医療情報の統合管理が可能となった。

平成11年に健診センターで取得したISO9001認証は、毎年のサーベイランス（監査）を受けて更新してきた。平成16年医療環境が年々大きく変化し、社会や患者の医療に対する要求が多様化・高度化する中、患者・地域から信頼される病院を目指し、ISO9001の病院全体への認証拡大が目標に掲げられ、病院で提供される全てのサービスに対する品質マネジメントシステムが構築された。
システム構築は品質環境管理委員会とISO推進室が中心となり、全職員の意識改革と病院業務の品質向上に取り組んできた。中でもプロセス管理表・規程・手順書・帳票の作成は膨大な時間を要し、各科・各部署は業務の合間を縫って取り組んだ。
そうした努力によって、平成18年2月、病院全体を対象とした認証を取得した。その後、医療法人豊田会全体での取得を目指し、各事業所への展開が始まった。平成20年3月には分院やその他の施設を含めた豊田会全体での認証取得を完了した。当院のサービス提供における品質マネジメントシステムが世界標準の規格の下で認められたことで、品質の維持・向上に一層の発展が期待された。

医療法人豊田会設立当初より准看護婦養成機関の運営を行ってきたが、平成6年10月保険医療の改正により看護婦比率を要件とした新看護体系が導入され、当院もこの比率を高めるため准看護婦の採用はしないこととなる。さらに平成14年度から准看護婦養成所のカリキュラムは授業時間が大幅増加となり専任教員・講師の確保の問題などから、平成15年3月末に刈谷准看護高等専修学校を閉校。
また、年々高度化する医療に対し、看護師養成の場は専門学校や短期大学から看護大学への移行が進展。当院においても、高度医療に対応する専門性をもつ看護師確保のため看護大学を中心とした採用活動により看護師確保にめどが立ち、平成20年3月末をもって刈谷看護専門学校を閉校した。

平成16年6月に起工した新病棟は3年間の工事期間を終えて、平成19年11月、竣工した。地上12階建て、延べ床面積18,714m²、東海地震にも対処できるよう免震構造とした。1階には外来のリハビリテーション科と放射線検査室、2階以上は病棟であり、最上階には個室病棟を備える。新病棟の特徴は建物の中央に大きな三角形の光庭があり、2階から屋上まで大空に通じた吹き抜けの空間を作っている。周囲はガラス張りで、各階ともこの空間を囲むように病室が配置され、病室も旧病棟よりかなり広くなり、4人部屋にも部屋ごとにトイレ、洗面所が備えられた。さらに廊下側のベッドにも窓を配置し、自然の光を採り入れられるよう工夫され、療養環境が格段に向上した。また、良い病院をつくろうという職員の思いが随所に見られ、スタッフステーションに隣接した薬作業室、二つのトイレ、カンファレンス室などが新設され、働きやすい環境が整った。
1棟への引越しは入念な準備のうえ、11月9日から3日間を要して行われた。「患者の安全確保」を第一に全職員が一丸となって臨み、無事に終えることができた。

刈谷豊田総合病院は平成25年3月に創立50周年を迎えた。石田初代理事長、古居初代病院長の理想とする病院の姿を求め、10科200床から始まった病院経営は、豊田芳年理事長、井本病院長の体制のもと、三つの関連施設を含め1,121床を擁する。この50年間は真摯に患者さんと医療に向き合う年月であった。日進月歩の医療ではあるが、最先端技術を使いこなすのは、やはり人である。「患者さん第一」を職員全員が共通の理念として現場で反映させ実行することで理想が実現する。新2棟の槌音も新しい病院の未来を拓く応援歌である。これからも地域の中で期待に応えられる病院でありたい。

2013年1月に起工した新2棟が1年10ヵ月の工事を終えて、2014年10月に竣工した。新2棟は、地下1階、地上7階建て、延べ床面積12,762m²、セキュリティー機能や特別高圧電気設備も備え大地震にも強い免震構造とした。
地下1階は放射線エリアとして最新の放射線治療装置、高性能CT装置、MRI(3.0)などを導入し診療体制を強化した。1階2階は健診センターで男性と女性の健診エリアを分け、従来の1.5倍の受け入れを可能とするなど受診者のニーズに対応した。また災害時には被災者を受け入れられる設備を新設し、災害拠点病院（地域中核災害医療センター）の機能も充実させた。3階から7階は、個室病床とし快適な療養環境を整えた。特に7階は愛知県がん診療拠点病院としての機能強化のため20床の緩和ケア病棟を設け、がん治療の全病期に対応できる体制を整えた。
新2棟の開棟により地域の皆さまへ、予防医療から、救急医療、災害医療、がん治療など高度な医療を提供する地域の中核病院として、一層の機能の充実を果たした。

2015年12月1日、愛知県から「地域周産期母子医療センター」に認定された。愛知県には7つの「総合周産期母子医療センター」、13の「地域周産期医療センター」がある。「総合周産期母子医療センター」や「地域周産期母子医療センター」は各医療機関と互いに連携をとりながら、24時間365日、母体・胎児・新生児の治療体制を整え、自施設の分娩を取り扱うとともに、地域の分娩施設（産婦人科開業施設、助産所など）から危険の迫った妊婦や新生児の紹介や緊急搬送を受け入れている。

当院「地域周産期母子医療センター」の特徴は、新生児部門では、新生児集中治療室（NICU）3床と継続保育治療室（GCU）6床を有し、低出生体重児や新生児異常疾患に対して高度な医療が提供できることである。また、産科部門では緊急事態に対応できる手術室や集中治療室（ICU）、出産に伴う突発的な多量出血に対処できる放射線科、さまざまな合併症に対応できる多くの診療科、充実した検査部門などが整っており、地域において良質な周産期医療を提供できる体制を構築している。

2016年4月14日に熊本県を中心に震度7の地震が発生した。当院は、厚生労働省からのDMAT派遣要請を受けて2016年4 月18日より当院DMATを派遣した。
派遣されたチームは医師1名、看護師2名、臨床工学技士1名、事務員1名の計5名で構成され、4月18日に現地（熊本赤十字病院）入りして被災地における災害医療活動に従事した。当院DMATとしては、院外での初の活動となり、災害医療のノウハウを蓄積することができた。

2008年4月に中央診療部の一部門として発足したがん診療支援室は、2010年6月に当院が愛知県がん診療拠点病院に指定されたことを契機に、より広く専門的ながん医療の提供をめざし2016年4月にがん総合診療センターとして独立した組織に改編された。
がん総合診療センターは、地域のがん医療に貢献するために以下の3つの分野を中心に活動してきた。

①がん薬物療法の充実

2016年10月、診療棟4階に計30床の化学療法センターをオープン。化学療法センターでは最新の治療環境の中で、専門性の高いスキルを持ったスタッフが責任をもって安全で安心な薬物療法の実施に取り組んでいる。2017年度には計4,700件であった外来化学療法件数は2021年度には計7,497件と大幅に増加し、2022年度はさらに増加する見込みである。

②緩和ケアの推進

2015年4月、2棟7階に計20床の緩和ケア病棟をオープン。通院患者さんには緩和ケア外来、がん治療中の入院患者さんには緩和ケアチーム、終末期の療養患者さんには緩和ケア病棟といった病期に合わせた治療体制を構築し、最適な緩和ケアを提供している。

③がん相談の拡充

がん相談支援センターでは専門の相談員（看護師や医療ソーシャルワーカー）が、がんの療養にかかわるさまざまな相談を受けている。また、ピアサポーター（がん治療体験者）によるがん相談会や社会保険労務士による就労支援相談会なども定期的に開催して、がん患者さんの治療や療養をサポートしている。

地域包括ケアシステムが推進される中、地域の医療機関を支援し「地域完結型医療」を守る基幹病院として、2016年9月26日、愛知県知事より地域医療支援病院の承認を受けた。緊急度・重症度の高い患者や他の医療機関での治療が困難な患者の受け入れや、病院の高度医療機器や図書室、会議室などを地域の医療機関が利用できる体制の整備など、地域医療支援病院としての役割を担うべく、急性期医療のレベルアップをはかるとともに、日頃から地域医療機関と連携強化の活動を推進している。その中で、2012年10月より衣浦定住自立圏 共生ビジョンの取り組みとして稼働した地域医療ネットワークシステム（KTメディネット）も、2022年10月より衣浦定住自立圏以外の地域にも拡大し、現在237施設（2022年11月末日）と連携している。連携機関とはKTメディネットによるオンラインで結ばれ、紹介元からの検査・診察などの予約や、紹介患者を対象に「かかりつけ医」に当院の診療情報を提供している。また、「断らない救急」をモットーに、急性期治療の必要な患者を速やかに受け入れるなど、地域医療の後方支援を行っている。「つなぐ医療」から「支える医療」へ、地域医療支援病院として、患者さんを中心に地域の医療機関同士が情報交換を行い、疾患別の標準的な診療計画に従って、急性期〜回復期〜維持期まで患者さんに切れ目ない最善の連携医療を提供する地域完結型医療の推進に取り組んでいる。　

高浜豊田病院は、2009年4月に高浜市から高浜市立病院の移譲を受けて病床数104床で開院した。
以降、健診センターや高浜訪問看護ステーションを設置し、地域に根差した病院をめざして歩みを進め、建物・設備などの老朽化を踏まえ、2019年7月に新築移転した。
これを機に、女性専用エリアを新設して高浜市総合検診や人間ドックを行う健診センターの拡充をはかった。また、透析ベッド30床と専門スタッフを配置して地域の慢性腎臓病患者さんに透析治療を提供するべく高浜市内初の透析医療施設を設置し、高浜市民の皆さまはもとより、西三河南部西医療圏の更なる医療の充実をはかるとともに、疾病の早期発見と予防を通じて健康な生活づくりを支援できる体制を整えた。

第二種感染症指定医療機関である当院は、地域の中核病院として、2020年2月より新型コロナウイルス感染症に積極的に対応してきた。2022年12月末現在、未だ終息せず、これまでに当院が受け入れた入院患者数は1,000人を超えた。地域医療支援病院として通常診療を維持する一方、流行期には専用病棟を稼働し、さらに流行極期には一般病棟の一部を適切に区分けして感染患者さんを受け入れてきた。感染状況を配慮しつつ、救急車や緊急度が高い患者さんの受け入れができない事態にならないよう、日々努めている。
また、院内感染をできるだけ早期に察知し拡大を防ぐため、感染の疑いがある患者さんや職員には積極的に検査をしている。検査能力を高めるため、PCR検査機器などを4台購入した。院内で陽性者が発生した場合は安全環境管理室感染管理グループが主となり全体を管理する。
外来では発熱患者専用の建物を設置し、これまでに7,900人を超える患者さんに対応。新型コロナワクチン接種においても、延べ 24,000人を超える地域住民に接種を行った。
今後も新型コロナウイルスが終息するまで、不断の努力を続け、地域医療に貢献していく。

超高齢化社会を迎える中で、働き方改革への対応、新型コロナウイルス終息後の医療体制、建物老朽化への対応など、対応すべき課題は山積している。
持続可能な医療提供のためには、病院経営の健全化が重要課題の一つである。地域中核病院として機能の充実を推進し、地域医療を支える人材の確保と、職員の主体性とチャレンジ精神を尊重した働きがいのある職場づくりと人材育成に努め、豊田会理念「社会貢献」、「患者第一主義」のもと、豊田会の歴史を誇りとして総力を結集し、各々の課題に積極的にチャレンジし、豊田会の未来へつないでいきたい。