私たちは、患者の皆さまの権利を尊重し、安全で質の高い医療の提供に努めます。そのためには、患者の皆さまの主体的な参加が不可欠です。以下に掲げる事項は、患者さんと医療従事者が守るべき事項です。

【患者の権利】

安心して最善の医療を公平に受ける権利を尊重します。

患者さんは生命、身体、人格を尊重され、地位、国籍、人種、宗教、性別、疾病の種類によって差別されることなく、
最善の医療を受けていただく権利を持っています。

医療機関を自由に選択し、他の医師の意見を求める権利を尊重します。

患者さんは、検査や治療を受ける上で、医療機関を自由に選択する権利を持っています。
また、どのような診療の段階においても、他の医師の意見（セカンドオピニオン）を求める権利を持っています。

治療に関する情報を知り、説明を受ける権利を尊重します。

• ・患者さん、またはその代理人は病名、症状、予後、治療と検査の内容とその危険性、
  薬の効用と副作用などについて理解できるまで説明を受ける権利を持っています。
• ・治療、研究や教育の目的を含んだ医療行為について事前に説明を受ける権利を持っています。
• ・診療記録の閲覧や写しの交付を受けたり、治療に要するまたは要した費用の明細、
  公的補助に関する情報の説明を受ける権利を持っています。

治療に関する方法を自己の意思で決定する権利を尊重します。

患者さんは緊急時などの場合を除き、十分な情報と私たちの助言、協力を得た上で自己の意思により、
検査、治療、その他の医療行為に同意し選択あるいは拒否する権利を持っています。

個人の情報が保護される権利を尊重します。

患者さんは、その承諾なしに、個人の情報を直接医療に関与する医療従事者以外の第三者に開示されない権利を
持っています。また、私的に干渉されない権利を持っています。

【患者の責務】

1. 自ら選んだ治療方針に沿って医療に参加する責任があります。ご自身の健康に関する情報を医療者にできるだけ
   正確に伝え、また、同意された医療上の指示に従ってください。
2. 病院の規則を守り、犯罪行為、迷惑行為を行わないなどの社会的ルールを守る責任があります。
3. 検査や治療のために、必要な医療費を負担する責任があります。

医療法人　豊田会
平成29年4月1日 [02版]

• 地域歯科診療支援病院歯科初診料
• 歯科外来診療環境体制加算
• 歯科診療特別対応連携加算
• 一般病棟入院基本料（7対1）
• 総合入院体制加算２
• 超急性期脳卒中加算
• 診療録管理体制加算１
• 医師事務作業補助体制加算２（20対1）
• 急性期看護補助体制加算（50対1）
• 看護職員夜間12対1配置加算１
• 療養環境加算
• 重症者等療養環境特別加算
• 精神科リエゾンチーム加算
• 栄養サポートチーム加算
• 医療安全対策加算１
• 感染防止対策加算１
• 患者サポート体制充実加算
• 褥瘡ハイリスク患者ケア加算
• ハイリスク妊娠管理加算
• ハイリスク分娩管理加算
• 呼吸ケアチーム加算
• 病棟薬剤業務実施加算１
• 病棟薬剤業務実施加算２
• データ提出加算
• 退院支援加算１
• 認知症ケア加算１
• 精神疾患診療体制加算
• 地域歯科診療支援病院入院加算
• 救命救急入院料１（充実段階A）
• 特定集中治療室管理料１
• ハイケアユニット入院医療管理料１
• 新生児特定集中治療室管理料２
• 新生児治療回復室入院医療管理料
• 小児入院医療管理料２
• 回復期リハビリテーション病棟入院料１
• 緩和ケア病棟入院料

• 高度難聴指導管理料
• 糖尿病合併症管理料
• がん性疼痛緩和指導管理料
• がん患者指導管理料１
• がん患者指導管理料２
• がん患者指導管理料３
• 糖尿病透析予防指導管理料
• 院内トリアージ実施料
• 外来放射線照射診療料
• ニコチン依存症管理料
• がん治療連携計画策定料
• 肝炎インターフェロン治療計画料
• 薬剤管理指導料
• 検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
• 医療機器安全管理料１
• 医療機器安全管理料２
• 医療機器安全管理料（歯科）
• 歯科治療総合医療管理料（I）及び（II）
• 在宅患者歯科治療総合医療管理料（I）及び（II）
• 在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料
• 持続血糖測定器加算及び皮下連続式グルコース測定
• 遺伝学的検査
• ＨＰＶ核酸検出及びＨＰＶ核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）
• 検体検査管理加算（I）
• 検体検査管理加算（II）
• 検体検査管理加算（III）
• 検体検査管理加算（IV）
• 国際標準検査管理加算
• 心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
• 胎児心エコー法
• 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
• ヘッドアップティルト試験
• 人工膵臓検査、人工膵臓療法
• 長期継続頭蓋内脳波検査
• 神経学的検査
• 補聴器適合検査
• 小児食物アレルギー負荷検査
• 内服・点滴誘発試験
• ＣＴ透視下気管支鏡検査加算
• 画像診断管理加算２
• 遠隔画像診断
• ポジトロン断層撮影
• ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影
• ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
• 冠動脈ＣＴ撮影加算
• 外傷全身ＣＴ加算
• 心臓ＭＲＩ撮影加算
• 乳房ＭＲＩ撮影加算
• 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
• 外来化学療法加算１
• 無菌製剤処理料
• 心大血管疾患リハビリテーション料（I）
• 脳血管疾患等リハビリテーション料（I）
• 運動器リハビリテーション料（I）
• 呼吸器リハビリテーション料（I）
• がん患者リハビリテーション料
• リンパ浮腫複合的治療料
• 集団コミュニケーション療法料
• 歯科口腔リハビリテーション料２
• 硬膜外自家血注入
• 透析液水質確保加算２
• 磁気による膀胱等刺激法
• ＣＡＤ／ＣＡＭ冠
• 歯科技工加算１及び２
• 脳刺激装置植込術（頭蓋内電極植込術を含む。）及び脳刺激装置交換術
• 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
• 上顎骨形成術（骨移動を伴う場合に限る。）（歯科）、下顎骨形成術（骨移動を伴う場合に限る。）（歯科）
• 乳腺悪性腫瘍手術（乳がんセンチネルリンパ節加算１及びセンチネルリンパ節生検（併用））
• 乳腺悪性腫瘍手術（乳がんセンチネルリンパ節加算２及びセンチネルリンパ節生検（単独））
• 肺悪性腫瘍手術（壁側・臓側胸膜全切除（横隔膜、心膜合併切除を伴うもの）に限る。）
• 経皮的冠動脈形成術（特殊カテーテルによるもの）
• 経皮的中隔心筋焼灼術
• ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
• 両心室ペースメーカー移植術及び両心室ペースメーカー交換術
• 植込型除細動器移植術及び植込型除細動器交換術及び経静脈電極抜去術
• 両室ぺーシング機能付き植込型除細動器移植術及び両室ぺーシング機能付き植込型除細動器交換術
• 大動脈バルーンパンピング法（ＩＡＢＰ法）
• 胆管悪性腫瘍手術（膵頭十二指腸切除及び肝切除（葉以上）を伴うものに限る。）
• 体外衝撃波胆石破砕術
• 腹腔鏡下肝切除術
• 体外衝撃波膵石破砕術
• 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
• 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
• 体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
• 腎腫瘍凝固・焼灼術（冷凍凝固によるもの）
• 膀胱水圧拡張術
• 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
• 腹腔鏡下小切開膀胱悪性腫瘍手術
• 人工尿道括約筋植込・置換術
• 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
• 腹腔鏡下仙骨膣固定術
• 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮体がんに限る。）
• 医科点数表第２章第１０部手術の通則１６に掲げる手術
• 輸血管理料I
• 輸血適正使用加算
• 人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
• 胃瘻増設時嚥下機能評価加算
• 広範囲顎骨支持型装置埋入手術
• 麻酔管理料（I）
• 麻酔管理料（II）
• 放射線治療専任加算
• 外来放射線治療加算
• 高エネルギー放射線治療
• １回線量増加加算
• 画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）
• 体外照射呼吸性移動対策加算
• 定位放射線治療
• 定位放射線治療呼吸性移動対策加算
• 病理診断管理加算２
• 口腔病理診断管理加算２
• クラウン・ブリッジ維持管理料
• 入院時食事療養（I）・入院時生活療養（I）

• 抗悪性腫瘍剤治療における薬剤耐性遺伝子検査　　52,250円（非課税）

• 生活保護法指定医療機関 （昭和 38年 3月 1日）
• 結核指定医療機関 （昭和 38年 3月 7日）
• 健康保険療養取扱機関 （昭和 38年 4月 2日）
• 国民健康保険療養取扱機関 （昭和 38年 4月 2日）
• 労災保険指定医療機関 （昭和 38年 4月 22日）
• 母体保護法指定医配置医療機関 （昭和 38年 4月 26日）
• 母子保健法指定養育医療機関 （昭和 38年 6月 3日）
• 被爆者一般疾病医療機関 （昭和 38年 9月 23日）
• 身体障害者福祉法指定医療機関 （昭和 39年 7月20日）
• 救急病院指定医療機関 （昭和 39年 8月 5日）
• 保険医療機関 （昭和 41年 2月 28日）
• 義肢採型指導医指定医療機関 （昭和 42年 6月 1日）
• 指定自立支援医療機関 （昭和 47年 10月 1日）
• 歯科医師臨床研修施設 （平成 13年 4月 1日）
• 労災保険二次健康診断等給付医療機関 （平成 13年 5月 1日）
• 臨床研修指定病院 （平成 15年 9月 1日）
• 指定自立支援医療機関（精神通院医療） （平成 18年 7月 1日）
• 災害拠点病院(地域災害医療センター) （平成 19年 3月 31日）
• 肝疾患専門医療機関 （平成 20年 3月 28日）
• 愛知県がん診療拠点病院 （平成 22年 6月 1日）
• 愛知DMAT指定医療機関 （平成 23年 3月 31日）
• 救命救急センター （平成 23年 4月 1日）
• 災害拠点病院指定医療機関(地域中核災害医療センター) （平成 23年 4月 1日)
• 第二種感染症指定医療機関 （平成 25年 4月 1日）
• 地域周産期母子医療センター （平成 27年 12月 1日）
• 地域医療支援病院 （平成 28年 9月 26日）

• 日本内科学会　認定医制度教育病院
• 日本外科学会　外科専門医制度修練施設
• 日本整形外科学会　整形外科専門医研修施設
• 日本眼科学会　専門医制度研修施設
• 日本消化器内視鏡学会　認定指導施設
• 日本消化器外科学会　専門医修練施設
• 日本泌尿器科学会　専門医教育施設
• 日本麻酔科学会　麻酔科認定病院
• 日本耳鼻咽喉科学会　耳鼻咽喉科専門医研修施設
• 日本消化器病学会　専門医制度認定施設
• 日本循環器学会　循環器専門医研修施設
• 日本産科婦人科学会　専門医制度専攻医指導施設
• 日本呼吸器学会　認定施設
• 日本糖尿病学会　認定教育施設
• 日本皮膚科学会　認定専門医研修施設
• 日本集中治療医学会　専門医研修施設
• 日本呼吸器内視鏡学会　専門医制度認定施設
• 日本肝臓学会　認定施設
• 日本リハビリテーション医学会　認定研修施設
• 日本乳癌学会　認定医・専門医制度認定施設
• 日本臨床細胞学会　認定施設
• 日本アレルギー学会　アレルギー専門医教育研修施設
• 日本内分泌学会　内分泌代謝科専門医制度における認定教育施設
• 日本東洋医学会　指定研修施設
• 日本リウマチ学会　認定教育施設
• 日本病態栄養学会　栄養管理・NST実施施設
• 日本腎臓学会　認定研修施設
• 日本静脈経腸栄養学会　NST（栄養サポートチーム）稼働施設
• 日本周産期・新生児医学会　専門医制度（母体・胎児）認定施設（補完施設）
• 日本病理学会　研修認定施設B
• 日本健康・栄養システム学会　臨床栄養師研修受託施設
• 日本栄養療法推進協議会　NST（栄養サポートチーム）稼働施設
• 日本脳卒中学会　専門医認定制度研修教育病院
• 日本乳がん検診精度管理中央機構　施設画像評価委員会認定マンモグラフィ検診施設
• 三学会構成心臓血管外科専門医認定機構　認定関連施設
• 日本がん治療認定医機構　認定研修施設
• 関連10学会構成日本ステントグラフト実施基準管理委員会　腹部ステントグラフト実施施設
• 日本インターベンショナルラジオロジー学会　専門医制度修練施設
• 関連10学会構成日本ステントグラフト実施基準管理委員会　胸部ステントグラフト実施施設
• 日本核医学会　専門医教育病院
• 呼吸器外科専門医合同委員会　認定修練施設（基幹施設）
• 日本輸血・細胞治療学会　I&A認証施設
• 日本高血圧学会　専門医認定施設
• 日本医学放射線学会　放射線科専門医総合修練機関
• 日本心血管インターベンション治療学会　認定研修施設
• 日本脳神経外科学会　専門医研修プログラム連携施設
• 日本肝胆膵外科学会　肝胆膵外科高度技能専門医修練施設B
• 日本小児外科学会　専門医制度教育関連施設
• 日本透析医学会　認定施設
• 日本神経学会　専門医制度准教育施設
• 日本不整脈心電学会　不整脈専門医研修施設
• 日本ペインクリニック学会　指定研修施設
• 日本口腔外科学会　認定准研修施設
• 血管内レーザー焼灼術実施・管理委員会　下肢静脈瘤に対する血管内レーザー焼灼術の実施基準による実施施設
• 日本高気圧環境・潜水医学会　認定施設
• 日本救急医学会　救急科専門医指定施設
• 認定臨床微生物検査技師制度協議会　認定研修施設
• 日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会　専門医制度認定施設
• 日本脳神経血管内治療学会　認定研修施設
• 日本婦人科腫瘍学会　専門医制度指定修練施設
• 日本消化管学会　暫定処置による胃腸科指導施設
• 日本作業療法士協会　作業療法士臨床実習指導施設
• 日本産科婦人科内視鏡学会　認定研修施設
• 日本診療放射線技師会　医療被ばく低減施設
• 日本脊椎脊髄病学会　脊椎脊髄外科専門医基幹研修施設
• 日本診療放射線技師会　臨床実習指導施設
• 浅大腿動脈ステントグラフト実施基準管理委員会　実施基準による血管内治療実施施設
• 日本大腸肛門病学会　認定施設